ビットコイン、10万8000ドルを突破──中東の地政学的リスク後退で9.9%反発

暗号資産ビットコイン(Bitcoin/BTC〈ビー・ティー・シー〉)がこの数日間で約10%上昇し、10万8,200ドル(約1,571万円 ※1ドル=145.19円換算、2025年6月26日現在)を突破した。
この上昇の背景には、中東地域における地政学的リスクの緩和があるとされる。

中東情勢の緊張緩和が相場を押し上げ

6月22日(日)時点では、BTCは98,400ドル付近(約1,429万円)まで下落していたが、現在はそこから9.9%回復している(Coinbaseデータより)。

米国の暗号資産取引所**Kraken(クラーケン)のグローバルエコノミストであるThomas Perfumo(トーマス・パーフュモ)**氏(X)は以下のように述べた:

「ビットコインの回復は、中東の地政学的緊張が緩和したことを反映している。」

マクロ経済資産としてのBTC

Perfumo氏は、ビットコインがもはや単なる投機資産ではなく、マクロ経済指標としての側面を持ち始めている点にも注目する。

つまり、**市場リスク認識の変化を事前に織り込む「資産クラス」**として、ビットコインが認識されつつあるという。

機関投資家の継続的な買いも後押し

ビットコインの上昇を支えるもう一つの要因は、機関投資家による継続的な購入である。

  • **MicroStrategy(マイクロストラテジー)**などの企業が定期的にBTCを購入
  • 新たに設立されたファンドも相場を支えている
  • 現物ビットコインETFへの資金流入が継続しており、需給を下支えしている

これらの動きが、BTC価格の中長期的な安定上昇トレンドを支えている。

まとめ

地政学的緊張の後退と機関投資家の積極姿勢が重なり、ビットコインは再び10万ドル超えを果たした。
今後も、グローバル情勢とマクロ経済要因が暗号資産の価格に強く影響する時代が続くだろう。

用語説明

  • 地政学的リスク:特定地域における紛争や政治的対立など、経済や市場に影響を及ぼす要因。
  • 現物ETF(Spot ETF):実際にビットコインを保有して運用されるETF。先物ETFと異なり、市場の実勢価格に直接連動する。
  • マクロ経済資産:株式や債券、商品(金など)と同様に、景気や金利動向などのマクロ要因で価格が動く資産クラス。

注意書き

仮想通貨の取引はリスクが伴い、当記事は投資のアドバイスを目的としたものではない。当サイトでは一切の責任を負わないため、自己責任において行動してほしい。

参考元

CoinDesk

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